山岳保険に入ったから何が起きても大丈夫……!は正解?



もしも行方不明のまま失踪者扱いになってしまうと、家族や大切な人に経済的な負担を与えてしまうことがあるよ。


①生命保険が支払われない。
(支払いを続けないと7年後も保険金を受け取れない!)
②住宅ローンが免除されない
③退職金が支払われない
ことがあるんだ。
生命保険代:1年間でおよそ38万円。7年間で266万円。
住宅ローン:1年間でおよそ120万円。7年間で840万円。
7年間の総額が約1,106万円!
これを残された家族が支払わなければならないということ!?

「こんな負担を家族にかけられない」と思わずガバっと目覚めたA男さん。
悪夢くんに対策を聞かずに起きてしまいました。もしも遭難してしまった時、大切な人に負担をかけないために自分ができることはあるのでしょうか。
「登山」では、誰もが遭難する可能性を持っている
登山者であれば、誰もが遭難する可能性を持っています。もちろんそうならないように気をつけることも大切ですが、それでも起きてしまった時のために備えておくことも大事。
山岳保険の加入以外に私たちが備えておけることはなんなのでしょうか。ここではその対策法を紹介していきます。
そもそも山岳保険は何を補償してくれるの?
山岳保険の種類により補償内容は変わりますが、主な内容としては画像の5つが挙げられます。
(※種類によって上記の補償内容に過不足があります)
・遭難した時に発生する費用
→入院や通院、死亡時のお金のほか、民間ヘリや民間救助隊による救助費用
・トラブルを起こしてしまった際に発生する費用
→損害賠償金、携行品の修理代
など。
ただすぐに発見・救助できなかった場合、その分捜索費用が膨らみ保険でカバーできる限度額を超えてしまうことも。とくに民間ヘリが出動した場合は1分1万円ほどかかるといわれています。そうなると捜索費用の補償金超過分は自己負担に。
さらに行方不明のまま遺体が発見されないと先ほど悪夢くんがいっていたように、死亡と認定される7年間の間、
・加入している生命保険も適用されない
(さらに支払いを続けないと7年後も保険金を受け取れない!)
・住宅ローンが免除されない
・退職金が出ない
ことがあるのです。
そこで遭難してしまった場合に備えて、早く見つけてもらうための対策をしておく必要があります。
山岳保険にプラスしたい!早く見つけてもらうための2つの対策
山岳保険は、遭難してしまった後に補償してくれるためのもの。遭難した時、早く見つけてもらうために用意しておきたいのは、こちらの2つです。
①登山届の提出
②ココヘリへの加入
保険と合わせて用意しておきたい、2つの詳細をそれぞれみていきましょう。